研究助成
未来研究リーダー人材育成プロジェクト 2022年度 研究実践Aコース
研修生 募集要項
京都大学医学部附属病院 臨床研究教育・研修部を指導拠点とし、研修生への臨床研究の計画・実践に関する指導と支援を行います。研修生は3年間の研修期間終了後、1年以内に研究成果を英文原著論文として投稿することを要件とします。研究指導に必要な経費は、一部の自己負担分を除き、学会が助成します。
オンラインで学ぶ臨床研究リテラシー
オンライン講義①基礎(必修):臨床研究デザイン手法や統計解析に関する基礎的な知識を系統的に学習(臨床研究デザイン基礎12コマ、応用12コマ、解析デザイン実習7コマ)。全講義受講後にはテストを受験し、学習到達度を確認。ただし、これと同等水準の系統的学習を修了していることを証明できる修了証などを提示すれば免除される場合がある。
オンライン講義②応用(選択):応用的な研究デザインや統計解析、さらに研究の実践、論文化に関する知識・スキルについて学習。各自の研究計画に応じて、12コマ程度を選択受講(応用的な研究デザインの型、統計解析応用編、医療技術評価、医療経済評価、論文作成法など)。メンターと相談の上、受講の必要性の有無を決定する。
専属教員による臨床研究実践指導
受講者には複数の専属教員(主メンター、副メンターの複数指導体制を原則)がつき、臨床研究に関する教育、指導を行う。
1年目にはオンライン講義①に関する学習のフォローを行い、並行して研究デザインの指導を開始する。月1〜2回の遠隔指導(Zoomなどを使用)を中心に、必要に応じて年数回の対面指導も行う。リサーチクエスチョンの設定には十分に時間を確保し、実現可能性を担保した上で最善となる研究計画の策定を目指す。2年目の前期はアドバンストなオンライン講義②に関する学習のフォローと並行して研究計画を共に完成させ、倫理委員会への速やかな申請を目指す。倫理委員会からの承認後、データ収集及び解析の指導を後期から開始に至るようにすることが前半1年半の到達目標である。2年目前後期も、1年目と同様に月1〜2回の遠隔指導と年数回の対面指導を行う。3年目前期は引き続きデータ収集と解析に関する指導を行う。3年目後期からは、固定化された解析結果をもとに論文作成の指導を開始し、3年目終了後速やかに論文投稿を完了させることを目標とする。3年目は通常の遠隔指導に加えて、前期にデータ解析に関して、後期に論文作成に関する集中指導を必要に応じてオンラインもしくは対面式で2日間程度実施する。
研修生はプログラム終了後1年以内に、研修生が筆頭かつ指導者がコレスポンデイング著者で英文原著論文を投稿しなければならない。和文、学会発表、ケースレポートは認めない。
年間12万円(3年間総額36万円)
2022年10月 ~ 2025年12月(2026年12月末までに論文投稿)
- 応募時から本コース修了時まで当学会会員であること
- 原則として 40 歳未満であること
- プライマリ・ケアの診療実施に5年以上関わっている医療者を優先する
- 臨床研究に関する強い意欲を持ち、英文原著論文を投稿するという目標にコミットできる者
- 研究の学習と実施を継続し、目標を完遂するが可能性が高いと判断される者
- 大学等に所属する研究生、大学院生は対象外とする
(ただし、大学病院に所属する教員、専攻医、研修登録医などは可) - 一定の英語能力を有することが望ましい
- 申請者の学習能力、向上心、忍耐力、実行力について良く知っている方(できれば一定期間一緒に働いた、あるいは指導を受けた方が望ましい)からの推薦が受けられる者
- 申請者が所属する施設長および部門責任者(直属の上司)が、申請者が研究の学習および実施に充てる時間を平日に最低週1日を確保することを約束できること
1名
2022年8月1日(月)
書類審査(追加の書類審査、Zoom面接を実施する場合あり)
以下のフォームから必要事項の記入、必要書類をダウンロードしお申込みください。
必要書類は、
- 申込書
- 承認書(所属長、直属の上司の連名)
- 推薦状(1名分)
- 履歴書
- 英語能力証明(TOEIC、TOEFL、IELTSいずれかのスコア)
※スコアの提出は必須ではありません。
※英語での論文や学会発表、留学経験などを証明できる書類でも構いません。
- 必要書類:下記よりダウンロードしてください。
・2022年度研究実践Aコース申込書・承認書
・2022年度研究実践Aコース履歴書 - 申込フォーム:https://business.form-mailer.jp/fms/b8bdd94b169554
一般社団法人日本プライマリ・ケア連合学会 本部事務局
郵送提出先 :〒100-0005 東京都千代田区丸の内2-2-1 岸本ビルヂング6階
一般社団法日本プライマリ・ケア連合学会